【日経平均株価】最近、暴落したと思ったら復活。波乱万丈その原因は？？ -

2018年末の日本株相場が大荒れの展開。

12月25日の東京株式市場では売り物が多くなり、日経平均株価は前日比1,010円安と大幅な値下がりを記録しました。

1年3ヵ月ぶりに2万円台を割り込み、27日には急騰して再び2万円台を回復しました。

毎日のようにテレビやネットニュースなどで、発表されているので、

「日経平均株価」を知らなくても、1度はこの言葉を耳にしたことがあると思います。

日経平均株価とは、日本の経済の動きを表している指数です。

これを少し理解するだけでも日本の今後の経済の動きがわかると思います。

日経平均株価とは、東京証券取引所一部（東証一部）の主要225社の平均株価で、日本の代表的な株価指数です。

ちなみに、日本経済新聞社が制定しています。

その225社は日本の大企業です。それらの企業の株価をもとに、日経平均株価を算出しています。

今回は、この原因について解説します。

アメリカ株が急落したのはなぜか？

現在の株式市場では、今回の急落について

「ニューヨーク株が売り込まれ、日本株がツレ安した」というのが多く知れ渡っていますが、背景にあるのが、米国株市場への多くの

不安です。

アメリカ市場では、ドナルド・トランプ大統領の政策のカジ取りに対する不安が広がっています。

メキシコ国境の壁の建設費用をめぐる米議会での与党共和党と野党民主党の意見の溝は埋まらず、一部の政府機関が閉鎖されてしまいました。

2016年のトランプ政権誕生以降、政府閉鎖はこれでもう3度目になります。

11月の中間選挙では、下院で民主党が過半数を奪還。上院は共和党が過半数を維持していたが、「ねじれ」の生じた状態です。

今後も与野党の対立が続くようなら、2008年のリーマンショックによる落ち込みの後、長期にわたって上向き状態を維持してきたアメリカの景気の腰折れにも繋がる可能性があります。

アメリカと中国の貿易摩擦

国際通貨基金（IMF）は10月、2018年と2019年の世界経済見通しについて、いずれも従来の3.9％成長から0.2ポイントずつ引き下げました。

トップクラスの経済大国同士のぶつかり合いは！今回の事に身影響を及ぼしているでしょう。

トランプ大統領がアメリカの中央銀行である連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策に対するイラ立ちを募らせているのも、株価にはあまり良くない材料です。

他にも多くに要因が関係してくるとは思いますが、主にはこれらが要因だと思います。

今回は結構いろいろなニュースを参考にして

まとめたものです。

今後も株や経済、社会ニュースなどに触れていきたいと思います。

インスタ